インターネット百科事典「Wikipedia(ウィキペディア)」について

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ハードの進歩とともにインターネットの利用が急激に増加し、新しいサービスが次々と生まれては姿を消し、支持されたサービスは提供者と利用者が共有し、洗練させて新しい市場を作りあげています。

 

そして、革新的な技術やサービスがでるに至り、2005年頃からインターネットも第二世代「Web2.0」の時代になったと言われるようになりました。

 

その代表例として個人が情報発信を容易にでき、また反応を受信できるブログの利用拡大やグーグルやヤフーが開発した高性能検索エンジンで検索すると関連する広告が表示されることにより、お互い収益を増加しているといった現象です。

 

そしてアマゾンに見られるロングテール現象や音楽配信iTunesそしてウィキベディア(Wikipedia)などのサービスにみられる現象と言われています。

 

yaseta.hateblo.jp

ウィキベディア(Wikipedia)は誰でも自由に収録項目を編集できるインターネット百科事典です。収録項目は600万件以上で250の言語別に編集されており、日本語版は約34万件で言語別では第5位にランクされています。

 

日本だけの利用者は1ヶ月に1500万人が利用されており、2007年2月は前年同月比で倍増しているそうです。ウキペディアは元シカゴの先物取引のトレーダー「ジミー・ウェールズ」氏により2003年に創設された「ウィキペディア財団」によって運営されている非営利事業です。サーバーなどの管理費用は寄付でまかなっています。

 

ウィキペディアは執筆者としてボランティアでネット登録した人がインターネットを介して共同で加筆・修正を繰り返し変更していく仕組みです。

 

2007年3月創設者「ジミー・ウェールズ」氏が来日し、読売新聞のインタービューに答えています。従来の百科事典に比べ信頼性が欠けると指摘されていることに対し、経験ある編集者が内容をチェックしてから提供するシステムに3ヶ月以内に変更する。

 

ウィキペディアは慈善事業として世界中の人に情報を提供するもので広告や有料の情報提供はしない。

 

しかし、「ジミー・ウェールズ」氏が経営するインターネット企業「ウィキア」が新たにネット上で情報をさがす検索サイトを2007年内に開設し、広告収入をウィキペディアの運営費に当て拡充を図っていく方針である。

 

野村総合研究所の堀祐介研究員は「利用が情報を出し合うウィキペディアWikipedia)のような仕組みは商品の情報収集や市場調査に低コストで応用ができる。企業が活用するケースが増えてくる。」と予想していました。

 

平凡社大百科事典のような従来の製本された百科事典は応接室や書斎の書棚の半分以上占めていました。それからCD-ROM百科事典になり、電子百科事典になり軽薄短小になりましたが年々増え続ける情報の追加・修正に難点がありました。

 

ウィキペディアWikipedia)は常に最新の情報を無料で調査できるという革新的なサービスに変わりました。まさにウィキペディアWikipedia)は人間の外部補助記憶装置であり、外付け脳に匹敵する仕かけだと思います。

 

【参考】
Web2.0という概念の提唱:アメリカのネット実業家のティム・オライリー氏である。
読売新聞2007年3月17日号2面「ウィキペディアが検索サイト」8面「ジミー・ウエルズ氏インタービュー」