１９７９年１１月４日ホメイニ師の神権政治に心酔するイラン人学生の一団がアメリカ大使館に乱入し、アメリカでガン治療中のパーレビ国王引き渡しを要求し、大使館員６３人を人質にして大使館を占拠しました。ホメイニ師は彼らの行動を祝福したため、イラン世論は一気に対アメリカ強硬論に傾いていきました。
勢いに乗ったイラン政府はバザルガン政権一派はじめ西側諸国や世俗勢力にくみする者たちを追放し、神権政治を進めて行きます。
女子や黒人職員が解放されたものの他の５２人は依然、囚われ状態で、５か月目に入った１９８０年４月、カーター大統領は人質奪回作戦を決断しました。
しかし、３機が故障したため作戦を中止して撤退を始めたとき、激しい砂嵐に巻き込まれ、ヘリコプターと給油用輸送機Ｃ１３０が衝突し、２機とも炎上し、乗員３名と輸送機の５名が死亡する事態を引き起こしてしまいました。
この事件は世界のメディアに書き立てられ、イランは人質を分散してしまいました。人質奪回作戦が実施され、失敗したことで、石油市場は石油生産が再び落ち込むのではないかと買いが殺到し石油価格が上昇しました。石油各社は将来に不安を抱え在庫を増やし続けたからです。
その後、アメリカ政府は報復措置としてイランへの経済制裁、アメリカ内のイラン資産凍結を発動し、膠着状態でしたがカーター大統領からレーガン大統領に交代した１９８１年１月、アルジェリア政府の仲介で経済制裁、資産凍結解除を条件に人質は1年２ヶ月振りに解放されました。
１９８０年６月ＯＰＥＣの会合がアルジェで開催され、サウジアラビアは石油市場での混乱を終了させ、価格を安定させるよう訴えました。ヤマニ石油相は１年前から需要を縮小させ、石油市場を低迷させることになる相次ぐ石油価格値上げ反対を主張していましたが他のＯＰＥＣ諸国は聞き入れません。石油価格は１年半前の１バレル１３ドルから３倍近い３２ドルになっていたのです。第２次オイルショックが起こりました。
ヤマニ石油相の予言より早めの１９８０年夏、石油市場は低迷し始めました。
ＯＰＥＣ加盟国の多くは価格を安定させるため、生産量を１０％落とすことに合意した矢先の１９８０年９月２２日、またまた石油危機が懸念される事件が起こりました。
フセイン大統領が政権を握るイラク空軍のミグ戦闘機数十機がテヘランなど国内数十か所の空港を爆撃し、イラン空軍もこれを迎え撃ちました。４月以来、国境付近で小競り合いを続けていた両国の紛争は全面戦争に拡大していったのです。
地上ではイラク陸軍は国境を越え、イランに侵入し、町や軍事施設に激しい砲撃を加えました。そして翌日２３日にはイラク空軍機はアバダンにある世界最大の製油所を攻撃を始め、その他多くの石油積み出し港と石油産業都市に攻撃を加えました。
シャット・アルアラブ川は約２００ｋｍ（１２０マイル）にわたり、両国の国境線を作っていました。イラクにとってこの河口の一部だけがペルシャ湾への唯一の出口に対し、イランは２２００ｋｍのペルシャ湾の海岸線を所有していました。
イラクのフセイン大統領は１９７５年にイランの前政権バーレビ国王が行っていたクルド人支援を打ち切る条件に１９１３年定められた国境線であるイラン側川岸を川中央に変更する「アルジェ協定」に署名しました。しかし、クルド人を制圧するとアルジェ協定に署名したことを後悔し、パーレビ国王が去り、イラン革命の混乱に乗じ、国境線を取り戻そうとしたのです。
この戦争でイランは石油輸出は大幅ダウンしたものの広い海岸線のおかげで輸出は続けますが逆にイラクの石油輸出はほぼ全面停止になりました。イラン・イラク戦争の初期段階だけでＯＰＥＣ加盟国全体の生産量の１５％、西側諸国のそれの８％に当たる４００万バーレルが消えてなくなったと言われています。
スポット価格も１バレル４２ドルと過去最高の高値となり、再び石油危機の恐怖が広まりました。しかし、１９７９年のオイルショックからの教訓で各国政府は国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の方針に従い、石油会社が買いに殺到せず、在庫を放出するよう要請しました。
１９８０年１２月インドネシアのバリ島で開催されたＯＰＥＣ石油相会議で１バレル３２ドルのサウジアラビア以外、他のＯＰＥＣ諸国の石油価格を３６ドルに引き上げました。第３次オイルショックが起こると思われました。
原油価格推移
しかし、欧米・日本の会社は政府の要請を受け入れ、市場は政府の方針以上に過剰反応を示し、需要が急落し、市場価格も下がり始めました。ヤマニ石油相が恐れていたことが起こりました。
１９８１年のＯＰＥＣの生産量は１９７９年の生産量に比べ２７％も落ち込み、１９７０年以来最低となりました。
１９８１年１０月にサウジアラビアの石油価格をこれまでの１バレル３２ドルから３４ドルに引き上げる代わり、他のＯＰＥＣ諸国は１バレル３６ドルから３４ドルに引き下げる合意がなされました。
石油需要の低下は景気後退したためでもあるが欧米・日本など石油消費国は第１次、第２次オイルショックの経験を教訓とした省エネなど節約対策も影響したと言われています。
やがて、ＯＰＥＣは需要と供給の法則にしたがい石油価格を下げざるを得なくなることになります。
イランとイラクの戦争はその後も膠着状態のまま続きます。
１９８３年３月２日イラク海軍がペルシャ湾にあるイランのノールーズ海底油田をミサイル攻撃し破壊した結果、大量の原油が流出しました。さらに４月１２日も同様の攻撃を行い海洋汚染は広がりました。回収作業もままならず原油はペルシャ湾３００ｋｍ以上に広がり、沿岸には海洋生物の無残な姿が現れ、史上最大の流出事故となりました。
