正月のテレビでは新しい年を迎え、地球規模で発生している問題を取り上げ考えさせる番組がいくつかありました。
これらの地球環境は既に深刻な状態に来ていることが映像を通して伝わってきました。
１９９７年１２月京都議定書により、二酸化炭素（CO2）などの削減目標が課せられ、２００８年から２０１３年まで目標値達成しなければなりませんが、目標達成のため排出枠に余裕のある国から排出権を購入しても良いということになっています。しかし、これは当面の応急処置です。
数年前から温暖化対策の切り札として「ＣＯ２の地下貯留」が有効ということで各国間で技術開発競争が繰り広げられているようです。
ＣＯ２の地下注入については資料をみると１９７３年のオイルショック後アメリカのテキサス州などは石油が出にくくなった井戸にＣＯ２を注入すると出が良くなることを発見し、ＣＯ２が噴き出す井戸を見つけ、そこから採ったＣＯ２を注入して石油生産のために使われていたそうです。
【ＣＯ２地下貯留の概要について】
大規模に発生する企業などの排ガスからＣＯ２を分離･回収し、液化ＣＯ２（液化炭酸ガス）にします。そして、地下の不透水層（水やガスを透さない）が存在する帯水層に７．４MPa（７３気圧）以上で圧入し、貯留することで、大気中へのCO2排出を削減する技術です。地下では温度が上がりCO2は液体でも気体でもない超臨界という状態になります。
大規模に発生する企業などの排ガスからＣＯ２を分離･回収し、液化ＣＯ２（液化炭酸ガス）にします。そして、地下の不透水層（水やガスを透さない）が存在する帯水層に７．４MPa（７３気圧）以上で圧入し、貯留することで、大気中へのCO2排出を削減する技術です。地下では温度が上がりCO2は液体でも気体でもない超臨界という状態になります。
石油や天然ガスもこのような地下構造に長期間埋蔵されているのです。
ノルウエーの国営石油は北海の海底油田から天然ガスを採掘しているが天然ガスに含まれるＣＯ２はパイプラインを腐食するため分離してＣＯ２は地下に貯留しており、１９９６年から開始し、既に６００～７００トンになるそうです。
ＣＯ２の地下貯留技術は実用化一歩手前まできておりますが費用を試算するとＣＯ２を分離・回収・液化し、井戸を掘り、圧入するまでの費用が１トン当たり５０００円～６０００円だそうです。
現状では高すぎるため、処理コストをさげることが実用化の最大の課題です。各国はＣＯ２地下貯留技術の主導権をつかもうと技術競争を繰り広げています。
【高度成長時代の日本の公害問題について】
日本は高度成長期時代の急激な工業化とモータリゼーションで河川や大気が汚染され、水俣病やぜんそくなど人体へ影響に及ぼす公害が社会的問題を引き起こし、多くの企業にとっても公害問題は企業の存続に影響を与える重要課題になりました。
日本は高度成長期時代の急激な工業化とモータリゼーションで河川や大気が汚染され、水俣病やぜんそくなど人体へ影響に及ぼす公害が社会的問題を引き起こし、多くの企業にとっても公害問題は企業の存続に影響を与える重要課題になりました。
１９７１年（昭和４６年）に環境庁が発足しました。そしてその年に第１回の公害防止管理者の国家試験がありました。私は当時、石油企業の工場の現場で働いており、私も対象者ということで工場から７０～８０人の人と２台のバスに乗り、広島大学の試験場に受験に行きました。確か７月の初旬の暑い日だったと思います。
幸い、水質の水質関係第一種公害防止管理者に合格しましたが、翌年、受けた大気の試験は不合格になりました。私とってこの資格が役たったということはないですが、試験勉強の過程で得た知識や環境に対する意識などは少なからず役立っていると思っています。
３４年前は日本という小さな国の急激な経済成長のひずみは日本に公害という形で発生しました。国内の環境破壊から守るための公害防止技術確立だけでも１０年～３０年かかっています。
【そして現在】
日本の１０倍の国土や人口を持つ中国やインドは今、経済成長の真っただ中ですがそのひずみが現れはじめています。
日本の１０倍の国土や人口を持つ中国やインドは今、経済成長の真っただ中ですがそのひずみが現れはじめています。
その経済成長のスピードと規模は日本の場合と比べると各段に大きいのでそれら途上国と先進諸国の大気や水質汚濁物質の廃棄による影響は地球規模なダメージを引き起こしつつあると再認識しました。もう少し、経済成長率を落とし、スローペースで成長して欲しいと願うばかりです。
