しかし、その後、新規のウイルスセキュリティソフトやOffice2000をインストールしてからは処理速度が遅くなり、子供も独立し、使用しなくなり、家の片隅に放置されたままになっていました。
数年前から家内に処分するよう言われていましたが、日曜日お客さまが来られるので部屋掃除をし、処分することにしました。
データを消去し、ハードディスクを取り外し、それ以外を処分するため、ＩＢＭに処分依頼の電話しました。
廃棄費用（７０００円）の振込み確認後、引取りに来るという回答があり、パソコン本体とディスプレイなどを梱包し、準備しておくように言われました。
パソコンリサイクル法が施行されていることを思い出し調べてみました。
リサイクル法の正式名は資源有効利用促進法と呼ばれ、家電製品や自動車など指定された工業製品の回収やリサイクル等を生産者に義務付ける法律で、平成１３年（２００１年）4月に施行されました。
そして平成１５年（２００３年）１０月に改正され、パソコンとディスプレイが追加指定されたのでした。
平成１５年１０月以降、新規に販売された機器には回収費用があらかじめ上乗せされ、「PCリサイクルマーク」のシールが貼ってあるので処分費用はかかりません。
それ以前のパソコンの回収費用はディスクトップパソコン本体・ノートパソコン、液晶ディスプレイは３０００円、ブラウン管のディスプレイは４０００円でした。
現在、日本は成熟社会に入っており、また、最初の公害防止や環境保護政策を打ち出して３０年たっており、日本では環境破壊が極端に進むことはないと思われます。
日本の人口は高々１億３千万人ですが、中国の人口は１３億７千万人、インドの人口は１０億６千万人といずれも１０倍です。
現在、高度経済成長を続けている中国やインドが十年後には経済成長を成し遂げ、各家庭に自動車が１台以上、パソコン１台以上、家電製品を持つことになるとエネルギーの消費量は莫大なものになり、もしも、公害防止や環境保護政策が不備だったら、地球規模の環境破壊が起こります。
中国・インドの政府･専門家は対策を練っているでしょうが、世界中の専門家が監視し、警告を出し、いっそうの対策を進めて欲しいものです。
