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１９４２年（昭和１７年）日本軍はボルネオ、スマトラ、ジャワ、マレー、ビルマなどを占領し、南方の豊富な石油資源を確保しましたが、昭和１８年後半頃から戦況の悪化と共に石油資源も次々と失っていきました。
（図１ 昭和１８年頃の世界の油田）
（図１ 昭和１８年頃の世界の油田）
１９４５年（昭和２０年）になると南方の油田はすべて失い、本土内も空襲により主要な都市、工場地帯は壊滅的な被害受け、８月１５日、日本は無条件降伏を受け入れ、終戦となりました。
戦略物資、産業の根幹となる石油の輸入については占領軍の監視下におかれましたが、当時の日本は南方からの石油輸入は途絶え、戦争末期の爆撃で国内の石油施設の６割は操業不能になっていました。
１９４６年１月２１日、ＧＨＱは石油輸入の全面禁止を発令しました。被害を免れた製油所で精製しようとするも石油の輸入は止められ、許可された国産の原油は少量しかありません。
旧海軍がいざという時に再生して使用するためにタンクに残していた廃油は戦時中使用されず終戦後も残っており、連合軍は日本政府に引き渡し、石油配給統制会社がもっていました。
石油配給統制会社はこの廃油を石油精製会社に配給しようとしましたがドロドロ、ベタベタで機械力でくみ上げることはできず、人手によって回収する他は道がありませんでした。そこで商工省は出光興産に収集作業を依頼しました。
タンクの底油回収作業はガス爆発、火災、窒息のため人命に危険があるため、一般の労務者ではなかなかできないことを知り、遂に社員自身の手でくみ出す決意し、みずからタンク底に入り込み、過酷な作業にいどみました。
１９４６年（昭和２１年）４月～１９４７年１０月までに厚岸、大湊、横浜、四日市、舞鶴、呉、徳山、佐世保の旧海軍タンクなどから２万ｋｌの廃油を回収し、商工省の割り当てにより精製業者、廃油業者に引き渡しました。
この体験は、戦後の出光の艱難の象徴として語り継がれています。
１９４６年９月ＧＨＱは太平洋沿岸の製油所に対し、１１月をもって国産原油を含め石油精製操業の全面禁止令を発令しました。これはトルーマン大統領の特使「エドウィン・ポーレー」が勧告した報復色の強い「ポーレー報告」でした。
操業できなくなった各社は将来に備えて従業員を確保し、食わせるために石油各社はいろいろな事業をやりました。日本石油は薬品、くつずみ、ポマード製造、東亜燃料は製塩、製氷、アイスキャンデー、アメ、印刷インキ、製材など、出光興産はラジオ修理販売、農場経営、しょうゆ・酢、定置網漁業、印刷業、大協石油は薬品、食品などの事業を行い捲土重来に備えました。
ＧＨＱの中にＧ４と呼ばれる参謀本部兵站部燃料補給班があり、経済関係部署に経済科学局（ＥＳＳ）がありました。Ｇ４がアメリカから石油を持ってきて、ＥＳＳに渡し、ＥＳＳは経済政策の立場から日本政府に割り当てていました。
Ｇ４は石油に素人の軍人の集まりだったので、Ｇ４の下に石油会社の代表からなる石油顧問団（ＰＡＧ）をつくり、実務を担当していました。メンバーはスタンバック（＊２）、カルテックス、タイドウオーター、ユニオン・オイルからの代表でした。
しかし、１９４７年頃から米ソ対立が起こり始めたこと、日本経済を早く独り立ちにさせ賠償をとりたいという方針からポーレー報告はあまりに過酷すぎ適切ではないと感じたアメリカ政府は１９４８年（昭和２３年）３月８日ストライク調査団を派遣し、日本の精製業の解禁の方向で調査が始まりました。
４月２１日、ストライク報告は日本の製油設備は時代遅れなので、スクラップにして東インド諸島（インドネシア）の近代設備で生産したものを輸入すべきという日本の石油関係者がショックを受ける報告がなされました。
意図的か結果的になったのかわかりませんが、アメリカ、ヨーロッパの民間石油会社の代表からなる占領軍石油顧問団（ＰＡＧ）は日本市場を分割し、手に入れてしまったのです。
（＊１）徳山市（現在の周南市）大迫田の旧海軍燃料廠は昭和３０年代にタンクの撤去、造成、海岸の埋め立てを行い、海岸は出光興産の製油所、各会社の石油化学工場となり、既存の化学工場と結合し、周南石油コンビナートを形成、大迫田のタンク跡地は周南緑地、スポーツ施設、周南団地として生まれ変わりました。
昭和４５年周南団地の一角に会社の独身寮「大河内寮」が新設され、私は市内の若草寮から引っ越しました。
