ビックマックと人民元について

イメージ 1

5月10日の読売新聞にウォルトディズニー社はマクドナルド社の商品に自社のキャラクター使用を認める契約を打ち切ったという記事が載っていました。
アメリカでは子供の肥満が深刻化しており、ファーストフード業界へ批判がでているからだという。

マクドナルドといえば、ファストフードの代名詞になっているほど全世界に展開しているフランチャイズチェーンですので批判も一番の対象になるのでしょう。

物の本によると、ミルクセーキメーカ(ミキサーの製造会社)のセールスマンのレイロックという人がマクドナルド兄弟のレストラン方式とミキサーとそのメンテナンスを一緒にしたシステムとともにフランチャイズ方式にして、システムそのものを売る商売を考え付きました。

そして1955年、シカゴ郊外のデスプレーンズにフランチャイズ店を出店したのが"McDonald's Corporation"(マクドナルドコーポレーション)の始まりだそうです。

その後、マクドナルドはアメリカ全土にチェーン店を広げ、そして世界展開をはかり、日本には16年後の1971年に上陸し、瞬く間に全国の都市に広がりました。

今では、ロシア、中国にも進出して、約20カ国に展開しており、その国の物価が為替相場と適正か比較するわかりやすい手段としてビックマック指数として購買力平価に使われる場合もあるそうです。

例えば、最近では中国、上海のビックマックの値段は10.4元(1ドル8元とすると1.3ドル)とすると、これに対しアメリカでは2.7ドルです。そうすると、購買力平価=2.7/1.3=2.08となり、人民元はドルに対し2.08倍の実力を持つと評価します。同じ商品は同じ価格が原則とすると、1ドル=8/2.08=3.85となり、1ドル=3.85人民元なら中国とアメリカの価格が釣り合うため、これを為替の適正水準(概略)と考えるということです。

実際、値引きが起こるハンバーガーで比較するのは正確ではないが、素人にはわかりやすく、中国に対し、アメリカ始め先進国が人民元切り上げを求めているのがある程度理解できるようになりました。

【参考】フランチャイズシステム
チェーン本部がチェーン店(加盟店)と契約を結び、本部の持つ商号、マニュアル、システムのもとに商売を行う権利を与え、経営指導、商品の供給を与え、チェーン店から加盟金、ロイヤリティを徴収するシステム。